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　「将来、自分はどのように働きたいのか」「どのような生き方をしていきたいのか」。　こうした問いに向き合い、自分なりの答えを見つけていくことは、青年期から成人期初期にかけての個人にとって極めて重要な心理的課題の一つである。　発達心理学の観点では、青年期（おおよそ15〜24歳）

全学２年生の必修科目である「四日市学」が今年もスタートしました。第１回目のガイダンスに続き、第２回以降は、四日市市の職員や本学の教員が、四日市のさまざまな分野について講義を行います。4/18には、四日市公害と環境未来館・館長の川北高実氏に登壇いただき、四日市公害について学びました。

川越町の第7次総合計画後期基本計画・総合戦略の策定にあたり、四日市大学と川越町の包括連携協定に基づく若者会議を実施しました。四日市大学総合政策学部からは吉川ゼミの3年生5名、同2年生5名、岡ゼミの3年生3名が参加しました。本日は川越町職員さんを含めた

　四日市大学総合政策学部では名張商工会議所と連携して研究プロジェクト「実践する総合政策」を行っています。　2024年8月から9月にかけて「住み続けたい地域と働き続けたい職場に関するアンケート」を実施し、このたび報告書ができました。<住み続けたい地域>・既婚者や子どもがい

2025年2月22日（土）の朝日新聞（夕刊）に、松本彩月　総合政策学部特任助教のコメントが掲載されました。※　※　※双子・三つ子のパパママ、独りじゃないよ　当事者らが育児アプリ開発朝日新聞WEB版※　※　※記事の中では、多胎育児当事者であり、多胎育児

政策は誰が決めているか？　世の中で起きる様々な問題。その解決策が政策です。ではその政策は、誰が考えて、誰が決定するのでしょうか。民主主義なんだから、当然、みんなで考えて、みんなで決めれば良いんでしょ！　そう思われるかもしれません。でも実は、そこに落とし穴があるんです。　例えば、高校

　2月19日（水）、総合政策学部　岩崎恭典名誉教授の最終講義が行われました。　岩崎先生は地方自治論・行政学をご専門とされ、2001年に本学の総合政策学部開設時に着任されて以降、「地方自治論」、「コミュニティ論」、「祭りとまちづくり」、「鉄道とまちづくり」など

　1月22日（水）、総合政策学部　岩崎祐子特任教授の最終講義「地域型事業継続マネジメント」が行われました。　岩崎先生は国際経済、国際金融をご専門とされ、1999年に本学の旧経済学部に着任されて以降、「金融論」「国際協力研修」などをご担当されてきました。

歴史研究って？　総合政策学部で歴史研究をすることに何の意味があるのか？そう思われる方もおられるかもしれません。　歴史学という学問を通して考えることで、我々一人一人が過ごす人生より長いスパンで物事を捉えることができます。また、何か起こったときに人々はどのようなことを考え、どのような行

2025年1月16日（木）3～4限で総合政策学部カンファレンス2024が開催されました。学部カンファレンスは2月に開催される四日市大学わかもの学会の学部予選としての側面も有する総合政策学部内でのゼミ研究報告会です。今年度は7チームが出場し、研究成果を報告しました（以下、敬称略）。